電子署名
どんな文書も、1分以内に署名依頼。
eSignSimple は、Word や PDF の文書に署名してもらうためのクラウド型電子署名サービスです。ファイルをアップロードし、フィールドを置き、署名者を追加するだけ。eSignSimple が署名者にリンクを送り、忘れていればリマインドし、最後の一人が署名した時点で全員に署名済みの控えを届けます。
複数の署名者、順番どおりに
署名者は何人でも追加でき、一人ずつ順番に署名するか、全員が同時に署名するかを選べます。
Word でも PDF でも同じ流れ
PDF または Word 文書（.doc、.docx、.odt、.rtf）を25MBまでアップロードできます。Word は、フィールドを配置する前に当社サーバーで PDF に変換されるため、署名済みの成果物は常に PDF です。
ドラッグ＆ドロップのエディター
署名、イニシャル、日付、テキスト、チェックボックス、ドロップダウンの各フィールドをページにドラッグし、それぞれを署名者に割り当てます。必須フィールドは飛ばせません。
自動リマインダー
署名が済んでいない人には3日ごとに最大3回、リマインダーが届きます。順番に署名する設定では、次の人に自動で通知されます。
どの端末でも署名
署名者はリンクを開いてブラウザで署名するだけ。アプリのインストールも、アカウント登録も、ダウンロードも不要です。
監査証跡
閲覧、署名、ダウンロードのたびに、日時、IP アドレス、端末を記録します。
署名証明書
署名済み PDF には証明書と SHA-256 ハッシュ値が付くため、後からファイルが変更されれば検知できます。
署名依頼はどのように送りますか？
- Word 文書または PDF（最大25MB）をアップロードします。
- 署名者を追加し、順番を決めます。
- 署名者ごとにフィールドを配置します。
- 送信して、進み具合をリアルタイムで確認します。
あなたの仕事の場で、法的に使える署名
eSignSimple の署名は、監査証跡で「誰が・いつ・何に」署名したかを示すシンプルな電子署名です。日本では多くの契約が方式を問わず成立し、電子で交わした契約も証拠として使えます。公正証書が必要な契約や、電子証明書による署名を求められる手続きには別の手段が必要です。国別の解説で確認してください。
電子署名とは、具体的に何ですか？
電子署名とは、電子データの文書に対して「この内容を作ったのは私で、変更されていない」ことを示すための措置です。電子署名法（電子署名及び認証業務に関する法律、平成12年法律第102号）の第2条は、電子署名を、本人が作成したことを示すためのものであり、かつ改変されていないかを確認できる措置と定義しています。画面に指で書いたサイン、入力した氏名と「署名」ボタンのクリック、チェックボックスへのチェックなども、広い意味では電子的な署名の一種です。
ただし、裁判で重要になるのは署名の見た目ではなく、それを取り巻く証拠です。署名依頼を送ったメールアドレス、署名の日時、IP アドレス、そして署名後に文書が変わっていないことを示すハッシュ値。eSignSimple がすべての文書に監査証跡と SHA-256 ハッシュ値を付けるのは、この証拠を残すためです。
当事者型と立会人型、どちらが必要ですか？
日本の電子契約サービスは、大きく当事者型と立会人型に分けて説明されることが多いです。当事者型は、署名する本人が認証局から電子証明書を取得して署名する方式で、本人確認の強さは高いものの、相手方にも証明書の準備を求めます。立会人型（事業者署名型）は、サービス事業者が利用者の指示に基づいて処理を行う方式で、メールアドレスなどで本人を確認します。2020年に総務省・法務省・経済産業省が公表した Q&A は、立会人型のサービスでも一定の条件を満たせば電子署名法上の電子署名に当たりうるとの考え方を示しました。
eSignSimple は、メールで届く個別リンクと監査証跡で署名者と文書を結びつけるシンプルなクラウド型の電子署名で、電子証明書は発行しません。また、署名時の二要素認証やサービス事業者の署名鍵による電子署名の付与は行っていないため、電子署名法第3条の推定を当てにすべきではありません。それでも、見積書、発注書、業務委託契約書、秘密保持契約書、内定通知書など多くの文書では、民法上、契約は合意だけで成立し、監査証跡が証拠として役立ちます。詳しくは電子署名の法的効力をご覧ください。
大手向けのサービスではなく、シンプルなツールを選ぶ理由は？
大手の電子契約サービスは、送信件数ごとの課金や、年間の送信数の上限、一括送信や API を上位プランに限定する料金体系が一般的です。フリーランス、数人の事務所、個人の大家さんにとっては、週に数件の署名のためには大がかりすぎます。
私たちのやり方は、毎月5件まで無料、その後は月額9ドルで件数無制限です。送信件数は数えません。再利用できるテンプレート、一括送信、Web フォーム、REST API も含まれています。その代わり、チーム席、ロゴなどのブランディング、SMS や本人確認書類による認証はまだありません。これらが欠かせない場合は、比較ページでどのツールを選ぶべきかを正直に書いています。
署名者の側では何が起きますか？
署名者には個別のリンクが入ったメールが届きます。ブラウザで文書を開き、ハイライトされたフィールドを埋め、電子的に署名することに同意して確定します。アカウントもアプリも要りません。理由を添えて署名を辞退することもでき、その場合は送信者にすぐ表示されます。
全員が署名すると、各自に最終 PDF へのリンクが届きます。最終 PDF には、監査証跡をすべて記載した署名証明書が含まれます。ファイルが改ざんされていないかは、当社の検証ページにファイルを置くだけでいつでも確認できます。
よくある質問
電子署名とは何ですか？
電子文書に対して、誰が作成・同意したかを示し、改変されていないことを確認できるようにする措置です。手書き風のサイン、入力した氏名、「署名」ボタンのクリックなどを、署名者の記録と結びつけて保存します。日本では電子署名法が定義と推定効を定めています。
文書を送るのにアカウントは必要ですか？
送信者は Google で無料アカウントを作成します。無料プランではパスワードもクレジットカードも不要です。署名者は一切アカウントを必要としません。
Word を自分で PDF に変換しなくても署名できますか？
はい。.docx や .doc をそのままアップロードしてください。当社で変換し、プレビューを確認したうえでフィールドを配置して送信できます。珍しいフォントや複雑なレイアウトは少しずれることがあるため、プレビューは必ず確認してください。